コネクテッドTVの効果を最大化するための課題と､PORTO独自のサービスについて解説いたします｡

まずは改めて､デジタル広告においてターゲティング配信や効果計測をする際の､データ識別子についておさらいです｡

※図1

図1の通り､WEBサイトから得られるデータ識別子は｢cookie｣､Mobile(APP)の場合は｢モバイル広告ID｣､コネクテッドTVの場合は｢テレビデバイスID｣と､異なっていることが分かります｡

cookieの場合は､chromeやEdgeなどの利用ブラウザごとに異なるcookieが取得されます｡

モバイル広告IDの場合は､OSごとに異なるのですが､iOSの場合は｢IDFA｣､Androidの場合は｢AAID｣や｢ADID｣と呼ばれています｡

同じ人がWEB･Mobile･コネクテッドTVの3つを利用していた場合､3つのデータ識別子が付与されている､ということになります｡例えば､YouTubeなどの大手プラットフォーマーの場合､ログイン情報がありますので､そのログイン情報をキーに｢この3つのデータ識別子は同じユーザーだ｣を判別することが可能になってきますが､複数のメディアを跨いだ場合､そのような判別も難しくなってきます｡

デジタル広告では､これらデータ識別子を用いて､ターゲティング配信や効果計測が行われます｡では､特に効果計測を行う際はどのようになるのでしょうか｡

※図2

図2の通り､WEB to WEB､もしくはAPP to APPと､広告の配信環境と分析環境(コンバージョンポイント)が同一の場合は計測が正しく行われますが､それらが異なると各々のデータ識別子も異なってくるため､正しい効果計測が難しくなってしまいます｡

上記は例えば､広告主のWEBサイトのコンバージョンを計測したい､アプリのインストール数を計測したい､のような場合の一例です｡では､調査会社などとともに､ブランドリフト計測を行う場合はどのようになるのでしょうか｡

※図3

ブランドリフト調査サービスを提供している多くの調査会社は､自社のモニタにcookieもしくはモバイル広告IDが紐付いています｡そのため､WEBもしくはAPP環境で広告配信を行ったのち､ブランドリフト調査を行うことはできますが､コネクテッドTVでの配信ではそれが実現できないことがお分かり頂けるかと思います｡

一部､調査対象のモニタにテレビデバイスIDを紐付けている調査会社もございます｡ただ､非常に希少なデータであるが故に､広告配信との紐付け(マッチ)率や､実施コストの点で懸念が残ってしまうのが現状です｡

OTTサービスの急速な普及や､それをコネクテッドTVデバイスで視聴するというような生活者の視聴態度の変化に伴い､弊社でもコネクテッドTVへの配信のご相談を頂くケースが増えてまいりました｡

このようにコネクテッドTV広告の市場が拡大する一方で､｢これはテレビCM(地上波)の延長なのか｣｢デジタル広告なのか｣｢デジタル広告なのだとしたら､従来の効果計測ができず満足できない｣といったようなお悩みやご指摘を頂いてまいりました｡

そこで弊社では､コネクテッドTVデバイスに特化した独自サービス､｢PORTO Analytics for CTV｣を開発･展開するに至りました｡

弊社では､例えば｢TVer｣への動画広告の配信が可能です｡TVerでは既に､総再生数の25%以上がコネクテッドTV経由となっており､その数はPCでの再生数を大きく上回っている状況です｡従って､｢TVerへ広告を配信し､その効果計測とPDCAを正しくまわしていく｣ためには､コネクテッドTVへの広告配信と効果計測はマストな状況であると考えています｡

※図4

図4の通り､｢PORTO Analytics for CTV｣では､ブランドリフト調査に加え､マーケティングファネルに応じて様々な効果計測が可能となります｡さらに､上記で解説したデータ識別子の問題もクリアし､その全てをログベースで行うことが可能です｡

コネクテッドTVへの配信を試してみたい､自社のKPIに沿って効果検証してみたい､他メディアとの統合オンオフ計測をしていみたい､など､ぜひお気軽にPORTOまでご相談ください｡