コロナ禍で日々変動する人流にも対応し、実際のインプレッションに応じて課金

株式会社PORTO

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、統合マーケティングプラットフォーム「PORTO(ポルト)」を運営する株式会社PORTO(東京都渋谷区、代表取締役：吉田 大樹)は、コロナ禍における日々の人流変動の拡大や、DOOH広告におけるアクチュアル計測の整備を背景に、2021年3月、「PORTO Premium DOOH」から配信可能なDOOH広告(Digital Out of Home：デジタル屋外広告)に対して、指標として一般的な想定値としてのヒストリカルデータではなく、広告が配信された時のアクチュアルデータ(実現値)を活用し、実際の人流データや注視率をもとにしたインプレッションに応じて課金することで、より実態に沿った効果的なDOOH広告の展開が可能になりました。

DOOH広告では、指標として、過去の人流データや注視率をもとにしたヒストリカルデータの活用が一般的でした。しかし、コロナ禍で以前よりも日々の人流変動が拡大し、実際に広告を配信した時と、指標とするヒストリカルデータの乖離に対する課題が大きくなりました。
今回のサービスにより、各広告主様は、「PORTO Premium DOOH」を通じて、より実態に沿った、透明性の高いDOOH広告のご出稿と、ターゲットリーチの獲得が可能になります。