インストリームでもブランドセーフティ、アドベリフィケーションが可能に

株式会社PORTO

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、統合マーケティングプラットフォーム「PORTO(ポルト)」を運営する株式会社PORTO(東京都渋谷区、代表取締役：吉田 大樹)は、広告配信の健全化・透明化への取り組みを強化するため、導入するアドベリフィケーション(※1)分野の最大手グローバル企業であるインテグラル アド サイエンス社(以下「IAS社」)のPre-bid(※2)のソリューションを拡充し、ビデオインベントリ―(広告在庫)にも対応しました。これにより「PORTO」では、インストリーム広告においても、広告配信前に広告配信面を解析・分析し、条件に合致した配信面のみに広告掲載ができるようになり、広告主の要請に応じてブランド毀損やアドフラウドなどの各リスクに配慮した広告配信を行うことが可能になりました。

近年、インターネット広告市場の拡大に伴い、自動化プログラム(bot)を利用し、広告費用に対する成約件数や広告効果などを不正に水増しするアドフラウドが問題となっています。不正行為によって表示される広告は、広告主にとって無駄なコスト負担の増加を意味します。また、媒体社においても、広告収益の機会損失となるだけではなく、広告主からの信頼を失うことで、入札の減少による広告枠の収益性低下を招きかねません。広告主と媒体社双方にとって、不正広告の掲載を防ぐ対策のいち早い導入が課題となっています。

「PORTO」では、Pre-bid方式の入札前ブロックでリスクを未然に防ぐことに加え、IAS社のソリューションに対応している連携配信先プラットフォームにおいては、計測・配信ブロックソリューションも利用可能です。IAS社が提供するソリューション群をシームレスに活用し、キャンペーン毎に閲覧時間を考慮したユーザーごとの「閲覧蓄積の分析(Consumer Exposure)」や、「コンバージョン分析(Conversion Lift)」と併用することで、キャンペーンのさらなる効率化・広告効果最大化を図ることができます。「PORTO」は、3PAS(第三者配信)機能も持つため、外部の3PASと連携をすることなく、IAS社の閲覧蓄積の分析やコンバージョン分析まで活用することが可能です。